全釣り協
              一般社団法人 全日本釣り団体協議会
                TEL 03-3265-4191: 釣り団体・インストラクター部門
                TEL 03-3265-4193: 遊漁船業関連

クリックすると大きな画像が表示されます。

|











  (一社)全釣り協・公認釣りインストラクター  

釣りインストラクター全釣り協・都道府県釣り協の役割

釣りインストラクターの資格を取得された講習会で、この3者の関係を説明したことになっていますが、まだ不十分で、ご理解いただいていないかたが多いことと思われます。

 ■釣りインストラクターの資格は、釣りに関係したさまざまな公式的な活動のリーダーとしての公認資格です。   

 ■合格者は全釣り協から、公認釣インストラクター資格が付与されます。この段階ですべての有資格者に全釣り協の組織に入ってもらうのことが望ましいのですが、すべての有資格者に、全釣り協への参加を強制するわけにはいきません。

 ■しかし、実際に活動いただくためには、何らかの組織が必要であり、このため各地に釣りインストラクター連絡機構(JOFI)」が生まれました。

 ■生みの親である「全釣り協」では、正会員団体として活動している「各都道府県釣り協」を通じて、新しく釣りインストラクターになられた人々に、このことを周知させ、釣り協と手を携えて活動を開始するよう要請する必要がありました。

  ■その結果、各地に釣りインストラクター連絡機構が出来て、すでに活発に活動している地域がありますが、こうした手続きが十分理解されず、整理整頓されない状態で、実質的な活動がはじまりました。
 このため都府県釣り協と
JOFIの役割分担が明確にされないままに、今日に至っている地域も残されています。

 ■あらためて基本的な役割を示しておきます。
 ◇都府県釣り協は、行政との唯一の公式的な交渉の窓口であり、各地域の現状に対応した釣り人の姿勢を明確に打ち出すための機関であることを第一義とし、行政へ意見を提出する代表を送り出します。
 
 ◇釣りインストラクター資格は、それぞれの釣り人が、「健全な釣り」を未来に申し送るための誇り高い存在
 であるとともに、そうした活動を通じて諸官庁などに「釣り人」を認知させ、さらに釣り人の求めるものを認知してもらうと同時に、釣りを通して社会的な貢献を行う活動家としての意思表示であるわけです。都府県釣り協の主な構成員のかたがたは、当然、全釣り協の主旨にしたがって、インストラクター資格フィッシングマスター資格を取得しておく必要があるのですが、「団体協議会」の構造故に、そうした連絡が円滑に進捗しないまま、年月が経過してしまった部分も見られます。

 ◇力及ばなかった点について、全釣り協の執行部として、重大な責任を感じています。
 その責任において、時代に即応した全釣り協の再構築と、
JOFI組織を有機的に活動を始動させる義務があるとも考えています。

 ■全釣り協では、時代の動きに即応しない連絡組織を根本的に見直し、都道府県釣り協とこれをがっちりとサポートする広域団体(釣り専門分野別連盟など)の所属会員や、釣りインストラクター、フィッシングマスターの皆さんに、ストレートに情報が伝達できるホームページと、メールによる連絡網を出発させることになりました。

       一方、こうした諸問題の解決をはかるために、地方別のしっかりとした、組織の再編にとりかかります。
     今後の全釣り協の動きに、積極的な協力をお願いします。
               組織図へ                  



一般社団法人 全日本釣り団体協議会

Copyright (C) 2013 All Japan Fishing Association. All Rights Reserved.